FPすのはら事務所ではお客様のお話をしっかりとお聞きし、家計状況を分析の上、お客様に寄り添ったご提案を進めてまいります。
「いつかはセカンドハウスを持ってみたい」、「2年に一度は海外旅行に行きたい」、あるいは「今の状態で老後は暮らせていけるだろうか」など、
人は誰も将来への夢や不安を持っています。その夢の実現や不安解消のためにライフプランニングを行ってみませんか。住宅資金や教育資金といった大きな額のものから、日々の生活費などお金の動きを分析し、将来の見通しを建てていくお手伝いをいたします。お客様より頂いたデータをもとに、キャッシュフロー表を作成し将来の資産状態をつかんでいきます。もし資産が足りないのであれば、どの様に改善していくのかをご提案し、お客様とともに検討していきます。
キャッシュフロー表は一度作成して終わりではありません。何事も計画通り行かない場合もあります。数年ごとに見直しを行い、問題があれば改善点を洗い出し実行していくことが重要であり、そのお手伝いをさせていただきます。
日本政府が「金融立国」や「資産運用立国」と言い出してから、世の中の資産運用に関する意識が高まりました。そのことは良いことだと思います。新NISAやiDeCoなどが注目を浴び、2024年からスタートした新NISAでは、スタートから2か月ほどで2兆円近いお金が流入しました。新NISAで初めて投資を経験した人も非常に多かったようです。ところが2024年8月に起こった史上最大の下落幅(▲4451.28円)を記録すると慌てて売りに走る人たちも多くいたようです。そもそも「資産運用」を何の目的で、どこを目標に行うのか。これが一番大事なところです。また資産価値が増減するストレスに自分はどこまで耐えられるのかも重要です。それらを明確にした上で「分散投資」を検討することです。インフレが進行する中、単に預貯金で置いておけば実質的な価値は下落していきます。そのためにも「投資」は重要と言えるでしょう。当事務所ではお客様の目的や夢の実現のための投資についてお手伝いをさせていただきます。
(個別・具体的な銘柄推奨等は行っておりません)
人は誰でも相続人になり、いずれ被相続人となります。自分が被相続人となるとき、適切な準備をしておかないと親族間の争いとなることもあります。このことは相続財産の大きさとは関係ありません。円満な相続とするためには、相続人となる家族等とよく話し合い遺言を作成することが一番です。当事務所では行政書士業務も行っておりますので、具体的な遺言作成のサポートを行います。また一次相続だけでなく、二次相続を見据えた一般的な考え方についてアドバイスいたします。2022年度では相続税を納付した人の割合は約10人に1人でしたが、不動産価格の上昇などもあり、今後の増加も予想されます。早めの対策をおすすめいたします。
教育資金は、幼稚園から大学まで、国公立か私立かにより違いがありますが、一人当たり1000万円から2500万円と大きなお金がかかります。ただ高校卒業まで公立であれば、家計の中でやりくりできる負担ではあります。私立高校の場合も、各自治体で授業料支援策が行われており、東京都では所得制限が撤廃されています。そのため時間をかけて準備するのは大学に向けての費用となります。準備手段は定番の学資保険のほか定期預金や新制度がスタートしたNISAなどがあります。それぞれのメリット、デメリットを理解したうえで準備に取り組みましょう。場合によっては「直系尊属からの教育資金の一括贈与」という方法もあります。
マイホームは人生最大の買い物と言われ、ほとんどの人が自己資金のほかにローンを組むことになります。しかし「ローンを組める金額+自己資金」=「購入できる物件価格」ではありません。また金利や返済期間の選び方によって最終的な支払金額も大きく変わります。一般的に無理のないローン負担率は年収の20~25%とも言われていますが、大事なのは、無理なくローン返済を続けていけるのか、住宅購入以外のライフイベントも視野に入れ検討することです。金利のある世界が戻ってきました。各金融機関の金利も様々ですが、各ローンの内容をしっかりと把握したうえでローンを組むようにしましょう。
最近、「金融教育」とか「金融リテラシー」という言葉を耳にすることが多くなってきました。お金や金融にまつわる様々なことを理解し、自分の人生をより良くしていくことは大切なことですが、日本ではこれまで「お金」に関する話は、どちらかというと避けられてきた感があります。しかし幸せな人生を送るために「お金」に関する知識はとても重要です。そのため小学校、中学校などでも金融に関する授業が行われるようになりました。当所では新社会人、セカンドライフ前の社会人などを対象とした研修のお手伝いをさせていただきます。
新入社員や入社2-3年目までの社会人が対象。ライフプランニング、家計管理、投資の基本等。
定年が近づきセカンドライフについて考える時期の方々を対象。
セカンドライフの収入・支出・税金。資産形成と延命等。
※不在でお電話に出られないときは、携帯より折り返させていただきます。その際の番号は
090-5***-3486ですのでよろしくお願いいたします。